エネがえる

むずかしいエネルギーをカンタンに「カエル」

 

Our values

むずかしいことをカンタンに。

Collaboration

お客様と共に創る

エネがえるの原点は「お客様の声」

常に顧客起点。お客様と常に対話しながら本質的な課題を深く理解しながらプロダクトを進化させます。

Transparency

めっちゃ簡単にする

むずかしいエネルギーを簡単に

電気料金、太陽光・蓄電池の経済効果など複雑で難解なシミュレーションをクラウドの力で簡単にします。

Trust

真似できない独自技術

国内唯一のシミュレーション

エネがえるは、国内TOPクラスの太陽光・蓄電システムメーカー、国内TOPランクの販売施工店が採用。

Integrity

全員で爆速サポート

1次回答時間は平均15分

営業&エンジニア全員でお客様をチャットサポート。初回回答平均15分。問題解決は平均1時間15分。

 

Our team

太陽光・蓄電池普及のよろず屋

Satoru Higuchi

樋口 悟

事業開発・セールス

まちづくり・脱炭素・エネがえる

デジタルエネルギーG

Katherine

桑田 正英

エンジニア

蓄電池・AI IoT・発電量・需要予測

デジタルエネルギーG

Eugene

櫻田  泰紀

エンジニア

太陽光・蓄電池・SaaS・API

デジタルエネルギーG

国際航業株式会社が開発・運営

複雑な再エネ投資を、
社内とお客様に説明できる数字へ。

産業用太陽光・蓄電池・PPAの前提条件を整理し、比較可能な経済効果試算へ。データが揃う前の概算から詳細検討まで、1947年設立の国際航業が培った地理空間情報、社会インフラ、防災、環境・エネルギーの技術と運用基盤で支えます。

本ページの会社情報は、国際航業およびミライト・ワンの公式公開情報を一次情報として構成しています。

自治体・地域事業者の判断を前へ

「全部調べてから」ではなく、次に進める案件を先に選ぶ。

担当者が知りたいのは、最も精緻な試算より、どの施設・案件から調査と予算を進めるか。エネがえるBizは入力条件と出力をそろえ、庁内・地域事業者・需要家が同じ数字で話せる状態をつくります。

現場の困りごと「データが揃うまで提案できない」
エネがえるBizでできること

デマンドCSV、月別使用量など、入手済みのデータに合わせて概算から段階的に試算します。

次に進める状態

概算で候補を絞り、必要な案件だけ詳細調査へ進めます。

現場の困りごと「施設が多く、どこから始めるか決められない」
エネがえるBizでできること

公共施設・地域企業を、同じ入力条件と指標で比較・管理します。

次に進める状態

予算化、現地調査、提案を先に進める案件の優先順位をつけられます。

現場の困りごと「採算だけでなく、停電時の使い方も説明したい」
エネがえるBizでできること

経済性に加え、蓄電池容量や非常時利用などの前提を分けて比較します。

次に進める状態

平常時の効果とBCP上の役割を混同せず、庁内・需要家へ説明できます。

現場の困りごと「担当者や事業者ごとに計算結果が違う」
エネがえるBizでできること

共通の入力項目、計算条件、レポート形式で繰り返し試算します。

次に進める状態

異動や協業先の増加があっても、同じ数字と説明を引き継ぎやすくなります。

現場の困りごと「試算の先で、設計・発注・地域展開が止まる」
必要に応じた専門支援

計画、GIS、現地調査、設計、PPA、研修、事務局など、国際航業の専門チームを含む進め方を相談できます。

次に進める状態

1施設の試算を、地域事業者も参加できる実施計画や次の役割分担へつなげます。

エネがえるBizの標準機能と、コンサルティング・設計・事業支援は、提供範囲・担当・契約が異なります。対象データと次に決めたいことから、必要な支援範囲を整理します。

導入現場で確認された変化

試算作業を短くし、提案と判断に使う時間を増やす。

導入事例を見る
NTT-ME / PUBLIC PPA約3時間 → 30分

公共PPAの試算時間を短縮

デマンドデータがない初期案件でも概算提案を進めやすくし、提案活動の標準化を支援しました。

国際航業の公式リリース ↗
GINOWAN DENSETSU / PROPOSAL1週間 → 2〜3日

複雑な産業用案件の準備を効率化

100〜300kW規模を含む案件で、Excel手作業の負荷を下げ、根拠ある提案の迅速化を支援しました。

国際航業の公式リリース ↗
MINISTRY OF THE ENVIRONMENT / ANALYSISFIT / 非FITを比較

脱炭素施策の定量分析を支援

一定の前提条件のもとで太陽光・蓄電池の経済性を比較し、自治体施策の検討材料を提供しました。

国際航業の公式リリース ↗

掲載結果は各社・各案件における個別の観察事例であり、平均値、因果関係、将来の同等成果を保証するものではありません。

結果を信頼できる理由

複雑な現実を、
比較できるデータに変えてきた会社です。

国際航業のルーツは1928年まで遡ります。現実世界を正確に捉え、データ化し、解析し、社会の意思決定に役立てる。この一貫した技術思想が、エネがえるの基礎にあります。

国際航業の歴史を伝える航空機とステレオプラニグラフ 国際航業の路面性状計測車両とデジタル航空カメラ
写真:国際航業公式「国際航業の歴史」より。一次情報を見る
航空事業に連なるルーツ

日本の民間航空会社の草分け、日本航空輸送株式会社にまで歴史を遡れます。

会社設立、国際航業株式会社へ

1947年に前身会社を設立。1954年に航空写真測量の事業基盤を統合し、現在の国際航業が誕生しました。

計測とコンピュータ活用を先導

国内初の海底地層調査、電子計算機の導入、国内初のコンピュータマッピングへの本格着手を進めました。

再エネと電気料金の知的財産

発電・太陽光発電ポテンシャル評価、電気料金プラン選定・予測に関する特許を取得しました。

エネがえるを継続進化

太陽光・蓄電池の導入効果診断機能を大幅に更新し、販売・提案現場の判断支援を強化しました。公式発表

産業用、EV・V2Hへ拡張

エネがえるBizとEV・V2Hを展開。住宅、事業所、モビリティを横断するシリーズへ広がりました。Biz発表EV・V2H発表

700社超、年間15万件超の判断基盤へ

官公庁・自治体、電力・ガス、メーカー、商社、住宅、販売施工などで活用されています。公式実績

長く使い続けるための運営基盤

業務の中核に据えるサービスだから、提供会社の継続性まで確認できます。

シミュレーターの選定では、機能だけでなく、契約主体、事業継続、専門人材、情報管理、支援体制も重要です。国際航業は、これらを公開情報で検証できる提供主体です。

01 / FINANCE資本金
67.94億円

単体売上高447.59億円、連結売上高496.44億円。2026年3月期の公式公開値です。

02 / GROUPMIRAIT ONE
GROUP

2023年12月からミライト・ワングループの一員。センシング、建設、システム領域の連携を進めています。

03 / PEOPLE単体2,219名
連結2,700名

地理空間、建設、情報、環境、エネルギーなど、多様な専門人材を擁します。

04 / MANAGEMENT10領域を統合する
KKC-IMS

品質、環境、情報、ITサービス、個人情報、リスク、事業継続などを一体運用します。

386技術士(複数部門の重複を含む)
444情報処理技術者
676地理空間技術関連資格(延べ人数)

これらの会社規模・財務・資格情報は、個別サービスの性能や将来の継続を保証するものではありません。一方で、購買・委託先評価における提供主体の実在性、経営基盤、専門性、管理体制を確認するための公開根拠になります。数値は国際航業公式の2026年3月期/2026年4〜6月現在情報に基づきます。

購買・法務・情報システム向けの確認材料

社内審査に必要な根拠を、一次情報まで遡って確認できます。

「信頼できる会社」という自己評価ではなく、知的財産、第三者認証、登録番号、公式一次情報まで遡れる形で掲載します。

エネルギー領域に直結する特許

  • 発電ポテンシャル評価装置・プログラム特許第5181379号
  • 太陽光発電ポテンシャル評価装置・プログラム特許第5283100号
  • 電気料金プラン選定システム特許第5717113号
  • 電気料金情報予測システム特許第6103323号
国際航業の特許一覧で確認する

品質・情報・ITサービス・レジリエンス

ISO 9001品質 / JUSE-RA-125
ISO 14001環境 / JUSE-EG-309
ISO/IEC 27001情報セキュリティ / JUSE-IR-088
ISO/IEC 27017クラウドセキュリティ / JUSE-IR-088-CS01
ISO/IEC 20000-1ITサービス / JUSE-IT-027
JIS Q 15001プライバシーマーク / 第10820046号
ISO 55001アセットマネジメント / MSA-AS-8
レジリエンス認証国土強靱化貢献団体 / L0000005

各認証には対象組織・適用範囲があります。エネがえるの全機能に一律適用されるとの意味ではありません。

登録番号と認証範囲の案内を確認する

社内承認を前へ進める

稟議・IT審査・契約確認に必要な資料へ、迷わず進めます。

導入担当者が一人で情報を集め直さなくて済むように、無料テンプレート、会社・認証情報、料金・規約、個別書式への回答支援を、確認する部門ごとにまとめました。

経営・決裁

稟議書のたたき台を用意する

導入目的、費用、期待効果、代替案、運用体制、リスクを整理する2026年版Wordテンプレートを登録不要で利用できます。

IT・セキュリティ

自社の審査票へ回答を依頼する

貴社指定のSaaS審査票やセキュリティチェックシートへ、確認可能な情報に基づく回答案の記入を相談できます。

購買・法務

費用と契約条件を確認する

料金体系と利用規約を確認し、提供範囲、責任分界、契約期間などの不明点は個別に照会できます。

1. 対象製品を決めるBizの利用目的と、解消したい作業・判断課題を整理します。
2. 自社様式を準備する稟議書、SaaS審査票、セキュリティ質問票があれば共有します。
3. 不足項目だけ相談する確認済みの事実と、個別確認が必要な事項を分けて回答します。

支援内容、費用、納期は書類の種類・分量・回答期限により個別確認となります。社内承認・審査通過を保証するものではなく、正式申請と法的判断は貴社にてお願いします。

契約・委託先確認

稟議・契約に必要な会社情報を、まとめて確認できます。

契約・購買・法務確認に必要な基本情報を、公式情報と同じ粒度で掲載しています。

会社名国際航業株式会社
Kokusai Kogyo Co., Ltd.
所在地〒169-0074 東京都新宿区北新宿2丁目21番1号 新宿フロントタワー
設立1947(昭和22)年9月12日
代表者代表取締役 社長執行役員 藤原 協
資本金67.94億円
売上高447.59億円(単体)/496.44億円(連結)(2026年3月期)
従業員数2,219名(単体)/2,700名(連結)(2026年3月末)
事業概要地理空間情報技術を軸とし、防災・減災、行政マネジメント、インフラマネジメント、脱炭素・環境の分野で技術コンサルティング事業を展開
グループMIRAIT ONE GROUP(2023年12月、国際航業および連結子会社10社を連結子会社化)
提供サービスエネがえるASP/Biz/EV・V2H/API/BPO・BPaaS/経済効果シミュレーション保証 ほか

会社情報は国際航業公式の2026年6月現在情報、グループ情報はミライト・ワン公式情報に基づきます。

導入前によくある確認

社内説明で止まりやすい疑問に、先回りして回答します。

稟議・購買・情報システム・法務からよく確認される論点をまとめました。

エネがえるBizの運営・契約主体はどこですか?

国際航業株式会社です。本ページおよび国際航業公式サイトで、所在地、代表者、資本金、売上高、従業員数、許可・登録、認証などを確認できます。

国際航業の歴史や技術は、エネがえるBizにどう関係しますか?

現実世界を計測し、データ化・解析して、社会や事業の意思決定に使える形へ変えることが国際航業の中核です。その思想を、需要・料金・設備・気象・時間軸などを統合した再エネ導入効果の比較と提案支援へつないでいます。

情報セキュリティや品質管理はどこで確認できますか?

国際航業公式の会社概要に、ISO 9001、ISO/IEC 27001、ISO/IEC 27017、ISO/IEC 20000-1、プライバシーマーク等の登録番号が掲載されています。各認証の対象組織・適用範囲も公式案内から確認してください。

事業継続性はどのように確認できますか?

1947年設立、資本金67.94億円、2026年3月期の単体・連結売上高、連結従業員数、ミライト・ワングループへの参画、事業継続を含むKKC-IMSなどを公開しています。これらは将来を保証するものではありませんが、委託先評価の客観的な確認材料です。

稟議・購買・法務確認に使える資料はありますか?

無料の稟議書テンプレート、会社概要、料金・機能情報、導入事例、利用規約を確認できます。自社様式の稟議書、SaaS審査票、セキュリティチェックシートへの回答支援は、導入・社内決裁支援ページから相談できます。

シミュレーション結果は保証されますか?

通常の試算は入力した前提条件に基づく比較であり、将来の発電量・電気料金・投資効果を保証するものではありません。一部の対象プロダクトには、条件付きの有償保証オプションがあります。

手元のデータで、最初に比べられる範囲を確認できます。

対象施設が多くても、最初から全件の詳細データは不要です。まだ情報収集中なら登録不要デモ、対象施設とデータを整理したいなら15分相談、要点だけ聞きたいなら電話を選べます。

自分で確認|入力フォームなし

1施設の試算例を見る

氏名・メールアドレスを入力せず、ブラウザ上で試算の流れと出力イメージを確認できます。

登録不要でデモを見る
日程予約|15分

対象施設と必要データを整理する

デマンドデータの有無や案件条件を確認し、概算できる範囲と次に準備する情報を整理します。

対象施設とデータを15分で整理
電話|要点だけ

製品選びと試算可否を確認する

対象製品、試算できる内容、次に用意する情報を、電話で要点だけ確認できます。

3分だけ電話で確認
 

誰も真似できないプロダクトをたった3人で次々と生み出せるチカラ。

 
 
 

エネルギーの地産地消

脱炭素もトータルに支援できる体制

エネがえるの所属する公共コンサルタント事業部コトづくり部では、数多くの地方自治体や地域事業者への計画策定支援や事業・実装支援を展開。エネがえるをきっかけにした官民連携のプロジェクトも多数。ご相談ください。

 
 
 

創業70年以上

700以上の自治体取引実績

数万社超の事業者取引実績

エネがえるのプロダクト群と国際航業の地理空間情報の強みをかけ合わせて、地域脱炭素の取り組みや再エネを活用したエネルギーの地産地消のまちづくりを総合的にご支援。ご相談ください。

 
 
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